「損益分岐点を出したいが、そもそもどの費用が固定費で、どれが変動費なのか決められない」——損益分岐点や限界利益の解説を読んだあと、多くの担当者が最初につまずくのがここです。試算表の勘定科目は、固定費・変動費で並んでいるわけではないからです。この記事では、費用を固定費と変動費に分ける作業(固変分解)のやり方と、判断に迷う科目の決め方を整理します。
固定費と変動費のおさらい
- 固定費 — 売上や生産量が増えても減っても、ほぼ同じ額が出ていく費用。家賃・正社員の給与・リース料・減価償却費など
- 変動費 — 売上や生産量に比例して増減する費用。仕入・材料費・外注費・販売手数料・運賃など
売上高から変動費を引いたものが限界利益で、損益分岐点売上高は 固定費 ÷ 限界利益率 で求めます。式の意味と計算の流れは損益分岐点とはで解説しています。式そのものは簡単ですが、入れる固定費と変動費の分け方を誤ると、答えもそのままずれます。
分け方は2通り
中小企業で現実的なのは、次の2つです。
- 勘定科目法(費目別精査法) — 試算表の勘定科目を1つずつ見て、「この科目は固定費」「この科目は変動費」と決めていく。手間が少なく、毎月同じ基準で続けやすい
- 高低点法 — 1つの費用について、売上が最も多い月と最も少ない月の実績を比べ、売上に連動して動いた分を変動費、残りを固定費として分ける。1つの科目の中に固定と変動が混ざっている費用に向く
ほかに、毎月の実績を散布図に打って直線を引く方法(最小二乗法)もありますが、まずは勘定科目法で全体を分け、迷う科目だけ高低点法で確かめるのが手早い進め方です。
勘定科目ごとの判定の目安
業種や契約の形で変わるため絶対の正解はありませんが、多くの中小企業では次のように分ければ実務で十分に使えます。
- 変動費に寄せる科目 — 仕入(売上原価)、材料費、外注加工費、販売手数料、荷造運賃・発送費、決済手数料
- 固定費に寄せる科目 — 役員報酬、正社員の給与・賞与、法定福利費、地代家賃、リース料、減価償却費、保険料、通信費の基本料、租税公課
- 判断に迷う科目 — パート・アルバイトの給与、残業代、水道光熱費、広告宣伝費、外注費(業種による)、旅費交通費、消耗品費
迷う科目は、次の問いで決めます。
- 売上が半分になったら、その費用も半分近くまで減るか — 減るなら変動費、ほとんど減らないなら固定費
- 金額を決めているのは売上か、経営の判断か — 売上に連れて自然に増減するなら変動費、「今年はこれだけ使う」と決めて出す費用(広告宣伝費・研修費など)は固定費として扱う
- どちらの性質が大きいか — 両方が混ざる費用(準変動費)は、金額の大きいほうの性質へ寄せる。金額が大きく、寄せきれないときだけ次の高低点法で分ける
たとえば同じパート・アルバイトの給与でも、繁忙に合わせてシフトを増減しているなら変動費寄り、毎月ほぼ同じ人数・時間なら固定費寄りです。外注費も、受注ごとに発注する外注加工なら変動費、毎月定額の保守・顧問契約なら固定費になります。科目名ではなく、お金の出方で決めるのがコツです。
高低点法で準変動費を分ける
水道光熱費のように、基本料(固定)と使用量に応じた分(変動)が混ざる費用は、高低点法で分けられます(数字は説明のための例です)。
- 売上が最も多い月:売上高800万円、水道光熱費46万円
- 売上が最も少ない月:売上高400万円、水道光熱費30万円
売上が400万円増えたとき、水道光熱費は16万円増えています。
- 変動費率 =(46万円 - 30万円)÷(800万円 - 400万円)= 4%
- 固定費部分 = 46万円 - 800万円 × 4% = 14万円
つまりこの会社の水道光熱費は、毎月14万円の固定費と、売上の4%の変動費の組み合わせと読めます。最も少ない月でも 30万円 - 400万円 × 4% = 14万円 となり、同じ固定費部分が出ます。
高低点法は2つの月しか使わないため、特殊な月(大型の一時費用があった月、決算で調整した月など)を選ぶと結果がゆがみます。 両端の月が普段どおりの月かを確かめ、外れ値なら2番目に多い月・少ない月で計算し直してください。
分け方ひとつで、損益分岐点は数十万円動く
売上高500万円・変動費300万円・固定費150万円の月なら、限界利益率は40%、損益分岐点売上高は375万円です。ここで変動費のうち外注費50万円を誤って固定費に入れると、変動費250万円・固定費200万円となり、限界利益率50%・損益分岐点売上高400万円になります。同じ会社・同じ月なのに、採算ラインが25万円ずれます。分け方は、損益分岐点の答えそのものを左右します。
分けたあとに守る3つのルール
固変分解は、一度で完璧にするより、同じ基準で毎月続けるほうが価値があります。
- 基準を書き残し、毎期そろえる — 「パート給与は変動費」「広告宣伝費は固定費」のように、科目ごとの判定を一覧にして残す。途中で基準を変えると、前年や前月との比較ができなくなる
- 年に1回は見直す — 契約の形が変わった(外注を定額契約に切り替えた、パートを正社員にしたなど)ときは、その科目の判定を見直す。見直したら、比べる前年の数字も同じ基準で分け直す
- 細かさより大きい科目を正しく — 金額の小さい科目で迷って止まるより、仕入・人件費・外注費・家賃のような大きい科目を正しく分けることに時間を使う
分けた固定費の削り方は販管費の見直し方で、原価の分類の考え方は原価管理とはで整理しています。部門ごとに固定費・変動費を分けて採算を見るなら部門別損益とはが参考になります。
Excelで続けるときにつまずく点
固変分解そのものはExcelでもできますが、毎月続けると次のような手間が出てきます。
- 試算表の並びと固変の並びが違う — 会計ソフトから出した試算表は勘定科目順なので、毎月、固定費・変動費の順に並べ替える表を別に作ることになる
- 判定を変えるたびに式を直す — 1つの科目を変動費から固定費へ移すと、変動費計・固定費計・限界利益の式の参照範囲をすべて直す必要がある
- 部門別に出すと表が部門の数だけ増える — 全社の表と同じ形の表を部門ごとに作り、合計がずれていないかを毎月確かめる手間がかかる
- 前年と比べるときに基準がそろわない — 前年の表が古い判定のまま残っていて、今年と同じ基準で比べられない
分けた結果を表で12か月並べたい場合は、登録不要の無料テンプレートにある月次損益分岐点分析表を使ってください。売上高・変動費・固定費の行が分かれていて、限界利益・損益分岐点売上高・安全余裕率が数式で計算されます。1か月分だけその場で確かめるなら、損益分岐点 計算ツールに分けた変動費と固定費を入れれば、損益分岐点売上高と限界利益率がすぐに出ます。
ツールを使うとどこが楽になるか
Zidottoは、売上・費用・利益を自由な軸で集計し、予算と実績を並べて見える化できる予算実績管理ツールです。固定費・変動費を分けて毎月確かめるときは、次のような点で手間を減らせます。
- 勘定科目を「変動費」「固定費」の親の下にまとめ直せる — ディメンション管理で「変動費」「固定費」の親を追加し、各科目の親IDを付け替えるだけで、変動費計・固定費計が集計行として出る。科目は末端のまま親を付け替えるので、入力済みの数字は消えない(既存の末端の科目に子を足して親に変えると、その科目の数字は削除されるため、親は新しく追加する)
- 限界利益が集計行のまま出る — 「売上高」と「変動費」を収益の親(たとえば「限界利益」)の下に置くと、費用の科目は差し引かれて集計されるため、限界利益が売上高 - 変動費として表示される
- 判定を変えても式を直さない — 科目を変動費から固定費へ移すときは親IDを1か所変えるだけで、変動費計・固定費計・限界利益が自動で計算し直される
- 部門別・月別に同じ形で並ぶ — 縦軸を勘定科目、横軸を月にしたまま、フィルターで部門を切り替えれば、部門ごとの限界利益と固定費を同じ表の形で読める
- AIによる要約(解釈)(ご自身の Gemini API キーを設定すると使えます) — 表示中のデータを日本語で要約し、どの月・どの部門で変動費率や固定費が動いたかへの気づきを後押し
親子の付け替えは勘定科目の並びそのものを変えるので、損益計算書の並び(売上総利益・営業利益)とは別の、管理会計用の表として組み立てることになります。組み替えた表を変動損益計算書として読む手順は変動損益計算書の作り方で解説しています。実際の画面は画面ツアーで確認できます。
まとめ
- 固定費は売上が増減してもほぼ同じ額が出る費用、変動費は売上に比例して増減する費用
- まずは勘定科目法で全体を分け、固定と変動が混ざる大きな費用だけ高低点法で確かめる
- 迷う科目は「売上が半分になったら半分近く減るか」「金額を決めているのは売上か経営の判断か」で決める。科目名ではなく、お金の出方で決める
- 分け方ひとつで損益分岐点は大きく動く。判定の基準を書き残し、毎期同じ基準で続ける
- 分けた結果は、無料テンプレートや損益分岐点 計算ツールでその場で確かめられる