売上高・変動費・固定費を入れるだけで、損益分岐点売上高・限界利益率・安全余裕率まで自動で計算します。
目標利益から「いくら売れば届くか」の逆算もできます。
最初はサンプル値が入っています。自社の数字に置き換えてください。 単位は 3 つの金額でそろっていれば何でも構いません。
表示にだけ使います。計算結果は単位に左右されません。
対象期間の売上高。年次でも月次でも構いません。
売上に比例して増える費用（仕入・外注費・運賃・販売手数料など）。
売上が減っても出ていく費用（人件費・家賃・リース料・減価償却費など）。
入れると「その利益を出すのに必要な売上高」を逆算します。
入力した数値はこのページの中だけで計算しています。サーバーへの送信も保存も行いません。
損益分岐点は「限界利益で固定費をちょうど回収できる売上高」です。順番に追うと難しくありません。
売上から、売れたぶんだけ出ていく費用を引いた残りです。 この残りが固定費を回収する原資になります。
売上 1 円あたり何円が固定費の回収に回るかを示します。 損益分岐点の水準を決めるのは、実質この比率と固定費の 2 つだけです。
固定費をちょうど回収しきる売上高です。この売上高を 1 円でも超えれば営業利益が出ます。
現在の売上高に対して、損益分岐点がどの位置にあるかを示します。低いほど余裕があります。
売上が今から何％落ちるまで赤字にならないかを示します。 たとえば 20％ なら、売上が 2 割減ったところでちょうど収支が合う水準です。
目標とする営業利益を固定費に上乗せして同じ割り算をするだけです。 「あといくら売れば届くか」を数字で言えるようになります。
中小企業の現場では、費用をきれいに二分できないことのほうが普通です。 精度を上げるより、まず出して毎月更新するほうが役に立ちます。
仕入高・材料費・外注加工費・運賃・荷造費・販売手数料・決済手数料など、 受注が増えればそのぶん増える費用です。
役員報酬・給与手当・法定福利費・地代家賃・リース料・減価償却費・保険料など、 売上が止まっても出ていく費用です。
水道光熱費・通信費・残業代のように両方の性質を持つ費用は、 金額が大きいものだけ按分し、小さいものは固定費に寄せてしまって構いません。 分け方を毎期そろえるほうが、比較できる数字になります。
このページの計算結果は、入力した数値をもとにした概算です。 実際の意思決定にあたっては、顧問税理士など専門家の確認とあわせてご利用ください。
損益分岐点が役に立つのは、1 回出したときではなく、毎月の実績で更新し続けたときです。 そこで効いてくるのは、計算式そのものより「数字が毎月そろうか」のほうです。
Zidotto は勘定科目 × 部門 × 月でデータを持つので、 変動費・固定費の合計を毎月電卓で拾い直す必要がありません。
全社では黒字でも、部門別に見ると損益分岐点を割っている部署があります。 課 → 部 → 全社の集計は自動で積み上がります。
予算のままの損益分岐点と、実績を反映した損益分岐点を並べて比べられます。 差が開いた月に何があったかを、注記として数字の横に残せます。
必要ありません。入力した数値はお使いのブラウザの中だけで計算され、サーバーへは送信も保存もされません。ページを閉じれば何も残りません。
厳密に分けきる必要はありません。売上に比例して増える費用（仕入・外注費・運賃・販売手数料など）を変動費、売上が減っても出ていく費用（人件費・家賃・リース料・減価償却費など）を固定費に寄せれば、実務上は十分に使える精度になります。まず概算で出し、毎月更新しながら精度を上げるのが現実的です。
売上高・変動費・固定費の3つが同じ期間でそろっていれば、どちらでも構いません。年次は期全体の目標確認に、月次は毎月の着地見込みの確認に向いています。賞与や保険料のようにまとまって出る固定費がある場合は、年次で出してから12で割ると月ごとのブレに振り回されずに済みます。
変動費が売上高以上になっていると、売れば売るほど赤字が増える状態のため、損益分岐点となる売上高が存在しません。この場合は売上を増やすことでは解消できないので、原価や外注費の見直し、値上げ、赤字商材の絞り込みといった限界利益率そのものを上げる打ち手が必要になります。